評価:
本田 哲也 アスキー・メディアワークス ¥ 780 (2009-01-13)
Amazonランキング:
206位
Amazonおすすめ度: オバマ氏も「戦略PR」だったんです トレンドの予感! PRはマーケティングの1手法でもあったのか。 |
っていうのが、第一印象でした。
「明日の広告」にしても「戦略PR」にしても、
なーんとなく、感じていた事を、
きちんと、
君の思っていたことって、これでしょ!
って見せてくれる感じの本です。
今の
「パブリック・リレーション」
「広告」
「マーケティング界」
に身を置く人なら、
絶対に目を通しておいたほうが良い必読本です。
広告、PR界の時代認識本ですな。
僕が一番読んでて嬉しかったのは、以下の文。
みんなが思っているよりも、「知ったほうがいいこと」は、世の中に存在するのだ。良い商品、スゴイ技術、素晴らしい人、素敵な場所、意義深い活動、共感できる考え方・・・・。〜中略〜僕が広告、マーケティング、コミュニケーション全体が好きな理由って、この文に集約されています。
そんな「いい情報のカケラ」を見出して、増幅させる。空気をつくる。世の中に「気づき」を与える。その結果、動きが生まれる。ニーズが生まれる。ビジネスがうまくいく。そして、そのうねりに関わる人みんながハッピーになれる―これが、PRができること。そして、本来のPRがやらなきゃいけないことだ。だから、僕たちPRに携わる人間の責任も重い。本物を見抜く目と、強固な倫理観と、社会的なビジョンを持たなければいけない。あと、ちょっとだけユーモアも。
そして、ぼくはこんな仕事をずっとやっていきたいと思いました。
この文を読んで、あたしゃ、本田さんに惚れました。
「明日の広告」も読んだ後、テンション高まったけど、
これも、久々にテンションあげあげ本でした!
本田さん、ありがとうございます!
JUGEMテーマ:マーケティング
「理解してから、理解されよう」
を実践してますね。
「米はイスラムの敵ではない」オバマ大統領、対話姿勢
http://www.asahi.com/international/update/0128/TKY200901280054.html
中東和平担当として任命したばかりのミッチェル特使を現地入りさせたことについては「私は特使に、まず聞くことから始めるよう言った」と、まず関係者の意向に耳を傾ける方針を示した。
営業とクライアント、上司と部下、夫婦関係・・・
どんな人間関係だろうが、
「聞くこと、理解することから始める」だけで、
随分、上手くいくような気がします。
評価:
スティーブン・R. コヴィー キングベアー出版 ¥ 2,310 (2008-08)
Amazonランキング:
1740位
Amazonおすすめ度: 神楽ポイント 7つの習慣 成功の原則本 |
僕の心をズキュンと打ったクリエイティブがあったので、ご紹介。
世界を可視化するストリートアート
http://designwork-s.com/article/113266241.html
まず、壁に吹き出しを貼ります。
あら不思議!階段おりる女の子がときめいてます!
おじさんがアイス(?)食べたがってるー。
やだ、おじさん、エッチ!
いいっすねー。ハッピー、ハッピー!
この吹き出しのところ、そのまま商品にすれば、
普通にプロモーションで使えますね。
かわいいなあ。
JUGEMテーマ:マーケティング
http://www.asahi.com/business/update/0126/TKY200901260231.html
経済産業省は26日、太陽光発電を政府の目標通り2030年度までに現在の40倍に普及させると、太陽光パネルの設置費用を除いても蓄電や送電設備の整備・対策費に最大6.7兆円が必要になるとの試算をまとめた。費用負担のあり方が議論を呼びそうだ。太陽光発電が目標通りに普及すると、企業や家庭の消費量を超える余剰電力が大量に送電設備に流れ込む。送電線の電圧上昇や周波数の変動をもたらす恐れがあるため、一時的に余剰電力を蓄える蓄電池の新設などが必要になる。
電力需要にあわせて太陽光の発電量を抑制したり、火力発電による調整運転を実施したりするため、全体で4.6兆〜6.7兆円の整備費や対策費が必要になるという。(竹中和正)
6.7兆円分のコストがかかるということは、
6.7兆円分の仕事も生まれるってことかな?
何人ぐらいがこのお金でご飯食べられるんだろ?
累積で、6.7兆円ってことかしら?
それとも、単年度?
全体だから累積ってことかなぁ。
費用負担のあり方が議論を呼びそうだ。がんばらねばー!
・住むところ(場所)
・食べるもの(お金or施設?)
・医療(病院)
さえ確保できない、国家って意味あんのかなー。
自由化も競争化もいいけど、
どんな人にでも、
その3つだけは、なんとか確保してあげないと。。。
平等な最低限の生活保障
+自由な競争ってのが理想的だね。
教育無料、
医療費無料、
住むとこ+一坪農園+一反の田んぼ無料、
食費は最低限の金額支給、
がベースにあって、
それ以降は、頑張った人程、
広い選択肢が与えられる社会が理想かなぁ。
で、お医者さんと先生は人格的に尊敬に値する人しかなれないの。
下記の記事を見て、理想の社会ってどんな社会だろうと考えたのでした。
障害者作業所にも不況の波…仕事減り、社会と接点失う恐れ
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/domestic/social_rehabilitation/
JUGEMテーマ:エコプロジェクト
http://daily-ondanka.com/news/2009/20090125_1.html
ニュージーランドのデビッド・カーター農業・林業大臣は1月12日、農業と林業が気候変動に適応・対応するための研究事業に1,000万ニュージーランドドル超を拠出すると発表した。ニュージーランドも動きだしましたね。
財源は、農林省の「維持可能な土地管理と気候変動(Sustainable Land Management and Climate Change)」イニシアチブからとなる。今回助成対象となった研究事業では、乳蓄からのメタン排出量を削減する技術、国際貿易に対する気候変動の影響を 評価する技術、農林業の生産に関わる風、火事、干ばつに対して気候変動が及ぼす影響を調査する技術などが研究される。
気候変動はもうきっと起こっている前提で、
その影響はどういうことが起きるのか、
それにどういう対応をすれば、良いのか、
調べるためにお金を使うということですね。
ちなみに、1,000万ニュージーランドドルは、
今日のNZドル相場が
1円=47.87NZ$ですので、
4億7870万円ってことですね。
あれ?意外と少ないなー。
なんでも淀みなく、流れることが大切だなぁと。
組織においても、流動化させないと、すぐに腐っていくし、
お金も市場に流さないと、市場が腐っていくし、
仕事だって、溜め込むと、後で大変なことになるし、
世の中だって、流れを意識して上手く乗らないと、
苦しむだけなんだよなぁっと。
キャンペーンなどを設計する時にも、
世の中の流れや気分をしっかり感じてあげることが、
大切なんだろうなぁ。
と、そう思うのでした。
下記の記事を読んで、
皇居のお堀の水は流れてないから、
汚いのを知ったのでした。
都心の熱を冷ませ 皇居のお堀浄化作戦
http://www.asahi.com/science/update/0124/TKY200901240175.html
選択肢は下記の4つ。
経済への影響についてこの日示されたある試算によれば、15%減で実質GDP(国内総生産)が2%減り、勤労者世帯の可処分所得が36万円減るという。ただ、委員の間からは再生可能エネルギーに新規投資することで雇用が生まれ、経済が活性化するという意見も出た。ということです。
こういう大切なことこそ、国民の手で決めたいなー。
よくわからない議員になんか、まかせないで。
世界各国は以下のように動いてますね。
以下、記事全文。
日本が2020年までにどれくらい温室効果ガスを減らすべきか話し合う政府の中期目標検討委員会(座長・福井俊彦前日銀総裁)が23日開かれ、政府 系研究機関などの試算をもとに、90年比で6%増〜25%減をめざす案を中心に選択肢が示された。このうち四つの選択肢に議論が集まり、これらを軸に削減 の影響を分析して報告書にまとめる。4月以降に政府が目標を決める予定だが、絞り込みは難航しそうだ。中期目標は、京都議定書に続く13年以降の温暖化対策の国際枠組み(ポスト京都)をめぐる交渉で最大の焦点になっている。枠組み合意をめざす今年 12月の国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)に向けて提示が求められている一方、国内の産業界では経済活動の制約につながるとして警戒感も根 強い。
四つの選択肢のうち2案は、経済産業省が昨年5月にまとめた「長期エネルギー需給見通し」からで、日本経団連が自主的に定めた温室効果ガスの削減 策をそのまま進めた場合の「努力継続ケース」(90年比6%増)と、原子力発電や電気自動車などを積極的に普及させ、省エネ努力を進めた場合の「最大導入 ケース」(同4%減)だ。
地球温暖化の科学的知見を検討する国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、温暖化の影響を最小限に抑えるためには先進国全体で 25〜40%削減する必要があるとするシナリオを例示している。これに基づき、先進国が全体で25%減らす場合を想定。温室効果ガス1トン当たりの削減コ ストが各国平等になるようにすれば、すでに対策が進んでいる日本は15%になるとして、一つの選択肢にした。この場合、米国は22%、欧州連合(EU)は 28%の削減幅になるという。他国と一律に削減を迫られることに抵抗している産業界の不公平感は和らぐが、国際交渉で受け入れられるかは不透明だ。
もう一案は、日本が独自に25%減らすケースだった。
これらの選択肢で示された削減幅は、国内で純粋に削減する温室効果ガスの量。COP15に向けた国際交渉では、さらに森林が吸収する二酸化炭素 (CO2)や、海外から購入する排出枠なども上乗せするため、国際公約となる削減幅は、交渉を通してさらに積み上がる可能性がある。
検討委員会は今後、これらの削減策をそれぞれ進めた場合に、導入する必要がある政策、削減コスト、経済への影響などについて分析して比較できるようにする。
経済への影響についてこの日示されたある試算によれば、15%減で実質GDP(国内総生産)が2%減り、勤労者世帯の可処分所得が36万円減るという。ただ、委員の間からは再生可能エネルギーに新規投資することで雇用が生まれ、経済が活性化するという意見も出た。
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Greenzさんの記事に掲載されてた、
サイトをリンク貼っておきまーす。
食料自給率UP運動-農水省
http://www.syokuryo.jp/index.html
全国農園検索サイト
http://www.tagayashi.jp/
指導者・管理者付き農園検索サイト「マイファーム」
http://www.myfarmer.jp/index.html
農水省のサイトが一番、興味が持てないですね。
やっぱり、説教くさいのはダメだなー。
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